不動産投資で空室リスクを低くするための物件選びのポイントをご紹介します。

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投資目的で購入する場合に見ておいたほうが良いポイント

投資目的で購入される物件

不動産を購入する目的は大凡3つに分類されます。
居住目的・事業目的・投資目的、これがその3つです。
この内、個人にとって最も馴染みが深いのが1つ目の居住目的の不動産を購入するケースで、その次に身近なのが3つ目の投資目的で不動産を購入するケースです。
最近では個人でも不動産投資をし易い環境が整ってきていますので、ここでも投資目的での不動産の購入について取り上げていきたいと思います。
本ページでは、不動産を投資目的で購入する際に見ておいた方が良いポイントについて紹介していきます。

 

利回り

まずは何と言っても、投資対象となる物件の利回りです。
利回りの良い物件でなければ、投資対象として購入する意味はありません。
利回りには、「表面利回り」と「実質利回り」の2つがあります。
表面利回りとは、年間家賃収入を購入価格で割った数字のことで、これにはランニングコストが含まれていません。
一方の実質利回りは、年間家賃収入から管理費や修繕積立金などの経費を差し引いた金額を購入価格で割った数字のことで、こちらにはランニングコストが含まれています。
この2つの利回りの内、投資目的の物件を選ぶ場合に重要になるのは後者の実質利回りです。
何故なら、ランニングコストの含まれていない表面利回りで判断してしまうと、その物件の正確な収益性が把握できないからです。
投資目的の不動産を購入する際には、実質利回りの良い物件を選ぶようにしましょう。

 

駅からの距離

物件から近距離にあることが望ましい駅

投資目的で不動産を選ぶ場合、その物件が駅からどれくらいの距離に位置しているかというのも重要なポイントになります。
不動産の情報を調べると「徒歩○○分」という風に駅からの距離が紹介されていますが、投資対象の物件であれば徒歩10分以内が良い距離だと言えます。
駅からの距離が短いことの一番のメリットは、物件へのアクセスのしやすさです。
居住用の物件であれ事業用の物件であれ、駅から近いに越したことは無いわけです。
また、徒歩10分以内の物件は希少性が高いというメリットもあります。
希少性が高い分、入居者を確保するのが容易になるため、投資対象の物件として非常に優れているのです。

 

築年数

不動産を投資対象にする場合にとりわけ重要になるのが、物件の築年数です。
当然、築年数が短い方が耐震性が高い傾向にあるのですが、それよりも大事なのは1981年(昭和56年)以降に作られた建物であるかどうかという点です。
何故なら、この年に新耐震基準が設定され、この年以降に建てられた建物はそれ以前の建物よりも耐震性が高く出来ているのです。
この新耐震基準では「震度6強以上の地震で倒れない住宅」という風に規定されており、1981年以降この基準は一度も改定されていません。
ですから、1981年以降に建てられた建物であれば、震度6以上の地震に襲われても倒壊することは無いということになります。
現に、1995年の阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災においても、1981年以降に建てられた建物が地震によって倒壊することはありませんでした。
ですので、投資対象の物件を選ぶ際には築年数にも注意して選ぶようにしましょう。

 

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